表層改良工法の費用
表層改良工法は、地表から2m程度の浅い軟弱地盤にセメント系固化材を混合して地盤を強化する工法です。3工法の中ではシンプルな施工方法であり、工期が短く費用を抑えられる点から戸建て住宅や小規模建築で広く採用されています。
本記事では、費用相場や他工法との比較を通じて、表層改良工法について解説します。東京都内で地盤改良を検討している建設会社・工務店・設計事務所の担当者の方はぜひ参考にしてください。
表層改良工法の費用相場
表層改良工法の費用は、改良面積や地盤の軟弱深度といった要素によって変動します。以下に建物規模ごとの総額目安をまとめました。
| 建物規模 | 費用相場（総額目安） |
|---|---|
| 小規模（戸建て・平屋～2F） | 30万～90万円程度 |
| 中規模（小規模店舗・3F程度） | 現場条件によって変動が大きく、個別見積もりが必要 |
上記はあくまで目安であり、実際の費用は改良面積や現場条件によって変動します。また、軟弱層が地表から2mを超える場合は表層改良工法の適用外となり、柱状改良工法や鋼管杭工法への変更が必要です。この場合、費用が大幅に増加するため、地盤調査で軟弱層の深度を事前に確認することが重要です。
費用に影響する要因
表層改良工法の費用は、同じ建物規模でも現場条件によって変動します。費用を左右する主な4要因をまとめました。
地盤の軟弱深度
表層改良工法の適用範囲は地表から2m程度までです。軟弱層がこの深度を超える場合は適用外となり、柱状改良工法や鋼管杭工法への変更が必要となります。
改良面積・建物の建築面積
施工範囲が広くなるほど使用するセメント系固化材の量が増加し、費用が上昇します。
セメント系固化材の配合量
地盤の土質・含水比・有機物含有率によって固化材の配合量が変わります。配合量が増えると材料費が増加するほか、腐植土などの場合は特殊固化材が必要になるケースもあります。
施工機（バックホー）の
搬入条件
表層改良工法はバックホーを使用して施工します。前面道路が狭く重機の搬入が困難な現場では、小型機械への変更や搬入計画の工夫が必要となり、費用に影響します。
これらの要因は複合的に重なるケースも多く、費用の把握には地盤調査の結果をもとにした個別見積もりが重要です。複数社から見積もりを取り、費用と工法の適合性をあわせて確認しておきましょう。
他工法との費用比較表
表層改良工法の費用感を正しく捉えるには、他工法との比較が有効です。以下に表層改良・柱状改良・鋼管杭工法の主な比較項目をまとめました。
| 比較項目 | 表層改良工法 | 柱状改良工法 | 鋼管杭工法 |
|---|---|---|---|
| 費用相場（坪単価） | 1万～3万円程度 | 2万～5万円程度 | 4万～7万円程度 |
| 適用深度の目安 | 2m程度まで | 2～8m程度 | 8m以上（最大30m程度） |
| 適した建物規模 | 戸建て・軽量小規模建築 | 戸建て・小規模建築 | 中規模以上・重量建物 |
| 工期の目安 | 1～2日程度 | 2～3日程度 | 1～2日程度 |
| 将来の撤去費用 | 低（浅い範囲の改良） | 高（地中埋設物扱い） | 比較的低い（杭の引き抜きが可能） |
| 六価クロムリスク | あり（土質次第） | あり（腐植土・酸性土で高い） | なし（セメント不使用） |
表層改良工法は3工法の中で費用を抑えられますが、適用できる地盤条件が限られています。軟弱層が2mを超える場合や重量のある建物では他工法が必要となるため、費用の安さだけで工法を選定することは避けるべきと言えます。
費用を抑えるポイント・
注意点
地盤調査で適用深度を
事前に確認する
表層改良工法を採用するには、軟弱層が地表から2m程度以内に収まることが必要です。調査なしで進めると着工後に適用外と判明し、柱状改良工法や鋼管杭工法への変更が必要になるケースがあるため、まず地盤調査を行ってから工法を検討しましょう。
改良面積を縮小し固化材の
使用量を抑える
施工範囲が広くなるほどセメント系固化材の使用量が増え、費用が上昇します。改良が必要な範囲を縮小することで費用が削減できるため、施工会社と早期に協議し、改良範囲の適正化を検討することが重要です。
土質試験で六価クロムリスクを事前確認する
セメント系固化材は、土質との相性によって有害物質である六価クロムが溶出するリスクがあります。腐植土や酸性土が含まれる地盤では特に注意が必要で、土質試験で溶出可能性を事前に確認することが重要です。
まとめ
費用比較で判断する
表層改良工法の適正コスト
表層改良工法の適正コスト
表層改良工法は3工法の中で費用を抑えられる地盤改良工法で、小規模建築では30万～90万円程度が目安※です。施工が簡便で工期も短い一方、適用できる地盤条件が限られており、条件を外れると他工法への変更が必要となります。
軟弱層の深さや建物規模によっては柱状改良工法や鋼管杭工法が適するケースも多いため、複数工法に柔軟に対応できる施工会社への相談が費用と品質の適正化につながります。
本メディアでは、東京の施工環境に対応できる地盤改良会社を建物の規模別に紹介しています。専門業者の検索にご活用ください。
【建物規模別】
東京で地盤改良・地盤補強に対応できる会社3選
ここでは、「戸建て住宅」「マンション・アパート」「高層マンション」など建物の規模別に、おすすめの地盤改良・地盤補強会社を3社紹介。
施工条件が厳しい東京エリアに対応している会社を厳選しています。
1~3F
戸建て住宅などの
小規模建築物を建てるなら
東京テクノ
引用元：東京テクノ公式HP https://www.tomi-techno.co.jp/
幅広い工法提案力と小型施工機で
小規模建築に対応
- キャタ幅1,500mmの超小型施工機を自社開発・保有。4分割での運搬・組立も可能なため、重機が入りにくい狭小地や高低差のある現場でも、工期への影響を抑えながら案件を進められます。
- 表層改良・柱状改良・鋼管杭の3工法に対応しており、戸建て住宅を中心に施工。地盤調査の結果に応じた工法を1社で提案・施工まで行うため、複数社へ問い合わせる手間なく、地盤条件に合った工法選定を行うことができます。
4~10F
マンション、アパートなどの
中規模建築物を建てるなら
報国エンジニアリング
引用元：報国エンジニアリング公式HP https://www.hokoku-eng.jp/
コンパクト施工と高支持力な工法で
中規模建築に対応
- 限られた敷地でも必要な支持力を確保しやすい「礎オメガ工法」を開発。大型重機を必要とせず、マンション・アパートなどで求められる建物荷重にも対応しやすい※1ため、中規模建築に向いている工法です。
- 創業50年・累計10万棟超※2の実績で蓄積した地盤データをもとに、周辺の地盤状況も踏まえた工法選定が可能。居住者への影響が大きいマンション・アパートなどの中規模建築において、施工後の不同沈下など重大トラブルを防止します。
10F~
高層マンションなどの
大規模建築物を建てるなら
ジャパンパイル
引用元：ジャパンパイル株式会社公式HP https://www.japanpile.co.jp/
高支持力・低騒音を両立した工法で
大規模建築に対応
- 杭先端を広げて支持力を高め、表面の凹凸構造で地盤との摩擦力も強化した「Hyper-Mega工法」を開発。1本の杭で支えられる重さを増やせるため、柱1本への荷重が大きくなる大規模建築物にも対応※3できます。
- 回転掘削のため、打込み杭に比べ振動・騒音を低減。大型杭を用いる大規模建築では、振動・騒音など周辺環境への配慮が求められますが、 ビルが密集したオフィス街でも、近隣への影響を抑えながら施工が可能です。
※1 N値50の地盤条件下での比較において、押込み451.0〜2,521.0kN、引抜き459.8〜1,923.9kNの支持力。中規模建築にも対応を検討しやすい支持力水準です。
支持力は地盤条件や設計条件などにより異なります。
参照元：報国エンジニアリング公式HPより（https://www.hokoku-eng.jp/ground-improvement.html）
※2 参照元：報国エンジニアリング公式HP（https://www.hokoku-eng.jp/ground-improvement.html）
※3 先端地盤が砂質土・礫質土で、拡大掘削倍率ω=2.00、先端平均N値50、節部径φ1200の条件において、最大約16,000kN級の先端支持力。
大規模建築にも対応を検討しやすい支持力水準です。支持力は地盤条件や設計条件などにより異なります。
参照元：ジャパンパイル公式HP（https://www.japanpile.co.jp/method/pdf/hyper-mega.pdf）